ひとたび病院や福祉施設などで浸水が起きると、人命に関わるだけでなく、高度医療機器やネットワーク環境につながる電源の浸水など甚大なダメージが想定されます。しかし、日々多忙を極め、なかなか浸水対策の見直しが図れない事業者も多いのではないでしょうか。
2023年７月に九州北部を襲った豪雨では、広い地域で電気や水道・下水などのライフラインが寸断されました。その被災地域に位置し、実際に大きな被害に遭った経験から浸水対策の大幅な見直しに着手された田主丸中央病院の鬼塚一郎院長にお話を伺いました。

近年、日本国内では異常気象などの影響から記録的な豪雨を観測し、甚大な被害を受けています。 梅雨の季節や台風の時期、季節の変わり目などは天気が不安定になりやすく、過去に水害が起きていない場所でも警戒が必要です。 特に高齢者施設を含む、要配慮者施設ではこうした豪雨などによる浸水対策・災害対策が義務化となり、各施設では早急に取り組む必要があります。

近年、雨の降り方が激甚化しており、数十年に一度の記録的豪雨という言葉をニュース等でよく耳にするようになりました。
これまで浸水被害の無かった場所でも、今後浸水被害の発生が懸念されます。
命の危険が迫るような状況では避難が最優先となりますが、建物への浸水被害が起きると建物の復旧や日常生活を取り戻すまでに多くの時間と労力がかかり、健康被害や費用面でも大きな負担となります。

気象災害は忘れた頃に突然やってきます。 それだけに普段なかなか対策が進まない案件ではないでしょうか？ 不安を感じたまま過ごすより、まずは情報収集から始めてみましょう。

今年の夏も全国的に豪雨が頻発し、大雨やゲリラ豪雨を起因とする水害リスクは年々高まりつつあります。 例年、戸建て住宅や店舗、大規模な施設への浸水も後を絶たず、建物の開口部から雨水の流入や地下空間への流入を防ぐ防水板（止水板）の重要性が高まっています。